K：日本語でも「看護婦」と言うと「看護師」に直されたりとか、「婦人警官」が「女性警察官」とか呼び方にこだわるようになったことにも、必然性はあまり感じていません。なぜなら呼び方よりも、その人への態度や姿勢の方が誠実さを示せると思うので。でも、あまり共感されてはいませんけど…

B：バイデン政権らが主導する「性の多様性に配慮して‟mother”を“birthing person”と呼べ」みたいなのと根底は同じなんですよね。一方では女性に配慮して言葉を変え、もう一方では女性以外の性に配慮した結果、皮肉にも女性の性が抹消されてしまう。

先ほどの横山選手ですけど、代名詞が‟they”なんですって。英文記事だと”Yokoyama said they had undergone‘top surgery’….”とか書いてあるので、非常に混乱します。この“they”は横山選手のことで、別の‟彼ら”じゃないんですよ。人によっては記事中で‟she/he/they”など複数の代名詞で示されていて、こうなるともう読み手にはどれが誰やら全く意味が通じないわけです。言語の破壊行為だなと。

日本のLGBT運動家はやたら欧米をお手本にしたがりますけどね。

K：文化や歴史的背景も違うので、現在のアメリカと日本のLGBT事情はまず分けて考えることが大切だと思います。そもそも同性愛におおらかな日本と、宗教的タブーの欧米では世の中への溶け込み具合も、受け入れ方も全く別ものです。

B：現在米国の4.5%がLGBT当事者と言われているんですが、LGBTの43%は無党派で、民主党支持が40%、共和党支持が11%なんです。共和党はエヴァンゲリカル（福音派）などLGBT否定派が多いですから、やはりKダブさんの仰る通り宗教観も大きく影響しているわけですね。とはいえ全体的には保守もだいぶLGBTに寛容になりましたし、保守回帰したLGBT当事者も増えました。これはトランプ政権の功績も大きいと思いますが。特にゲイのトランプ支持者は爆増しましたね。

K：初めトランプ大統領は共和党福音派を支持母体にしてたので、ゲイ政策には消極的なのかと思ってたら、あとから全く違うことを知りました。そこはさすがニューヨーカーで交友関係も広いから、彼らへの理解がすでにあったのでしょう。危うくフェイクニュースにだまされるところでしたよ。

B：トランプ大統領はなぜかLGBTに辛辣だと、それこそKダブさんのように言葉を切り取られてホモフォビアのミソジニストと叩かれていました。実際は初のゲイ官僚リチャード・グレネル元駐独大使を国家情報長官代行に任命するなどしていますし、#WalkAwayリーダーのBrandon StrakaやDave Rubinなどのゲイ言論人たちもトランプ大統領の実直な人柄を高く評価してるんですね。またゲイで保守の記者Chad Felix Greeneが、トランプ＝反LGBTというメディアのプロパガンダを実際の政策や言動と照らし合わせて批判した本も書いてます。‟Without Context”というタイトルなんですが、まあ日本の反トランプなメディア関係者や学者でこれを読んだ人はいないでしょう。

K：同性愛者は、どの時代のどの人種でも４%はいたとの研究結果があります。そして、繁殖行為をしなくても絶滅しないということは存在理由が自然にあるのだから、科学的にそれは理解されるべきで、宗教的理由でいじめや魔女狩りのような不幸なことがあってはならないのです。

ただ早急に日本でもLGBT法案を推し進める必要があるのかどうかは、甚だ疑問に思います。LGBT関連は、この数年で突然、配慮されるようになりましたが、まだまだ議論つくされている印象はほとんどありませんね。

B：トランスジェンダーのスポーツ参加、トランス女性の女性スペースの使用もそうですけど、Twitterを見ているかぎりでは平行線というか、議論がループしてる感はあります。

多くの女性は男性器を持ったままの人や、完全に性別適合手術を受けていない身体の男性が女性スペースに入ってくることを恐怖に感じているわけですね。Kダブさんのようにどんなに温厚そうで紳士な方でも、女子トイレへの侵入はこれまでNGでした。しかしこれからは「性自認」が女性であれば、身体が男性の人が堂々と女性のスペースに入って来れるのではと懸念されてます。

5月にも経産省トイレ制限訴訟がありましたけど、男性から見てこのトイレ問題ってどうですか？

K：トイレ問題は嫌がる人がいるなら、話し合いがもっと必要なのでしょう。女の人が怖がるのは当然ですよね。でももし逆に男性用に元女性が堂々と入ってくれば「ようこそ、よく来たね」と歓迎してあげたいですけど、それはやっぱり体力的に強いから、そんな余裕があるんでしょうね。

どっちかと言うと立派な男性器のついた屈強なホモセクシャルが男性用サウナで、他のストレート客をエロい目で凝視するほうがクリーピー（ぞっとするような）な気がするし、実際ジムとかでも昔からいっぱいいますよね。90年代にワールドトレードセンターの地下トイレを有名なハッテン場だというのを知らずに使ったとき、両側から覗きこまれて縮み上がったのを思い出しました。

B：殿方にもいろいろあるんですね。

K：なにも知らずにジムやサウナで世間話をしている相手がカミングアウトしてないゲイで、実はいつも目で犯されてたとしたらちょっと恐怖ですよね。平気で口説こうとしてくる羞恥心のない高齢者のゲイじいさんにナンパされたり、シャワールームでオーラルポジションの複数の影をガラス越しに目撃したこともあったりして、スポーツジムはいつもスリリングです。

B：性的な目で見られる、言い寄られるという懸念は、男－男でも女－女でも同じわけですけど、男－女となるとやはり身体能力とか性欲の差でパワーバランスが不均衡ですからね。老齢の男性が間違えて女性トイレに入ってきても、心拍数が上がる女性は多いでしょう。

また性の力関係という点においては子供達のことも気がかりですよね。

K：僕がいちばん問題に思うのは、自分で決断をした大人は、結果も自分の責任だからそれは尊重してますが、最近の子供への性教育やエンタメでの誘導は、これも最近問題になっている「批判的人種理論」と同じで、それを最も懸念すべきです。子どもたちは、われわれの未来ですから。

あまりに行き過ぎると、家族制度の破壊が増すことにもつながるでしょうから、しわ寄せはここでも次世代にやって来ますよね。

B：LGBTの低年齢化や早期ジェンダー教育は、わたしも非常に懸念しています。欧米は子供へのホルモン治療や性別適合手術の垣根が非常に低いんですよ。子供の「自由意志」が最優先で親の同意を必要としないんですね。友人間で集団感染のような傾向もあって、それこそプレティーン（10歳から12歳までの若者）の頃からLGBTを自称して、友人グループの大半がトランスでパンセク（パンセクシュアル、全性愛。あらゆる性別の人が恋愛対象になる人）でって…。実際にはADD（注意欠陥障害）とか、鬱とか、拒食症とか、何かしら他の「生きにくさ」を抱えてるケースが大半なんですが。

また子供達を政治利用したり性の道具に仕立てる大人もいるわけですよ。子供達も注目や称賛を浴びることに夢中になってしまって、インフルエンサーとかユーチューバーとか、今みんなLGBTですからね。ティーンがホルモン注射のレビューとか乳房除去レポとかやってるという。

K：日本でもこの１～２年で突然レインボーが存在感を見せ始め、広告やメディアの扱いもポリティカルコレクトネスを強調するものが増えてきました。誰もが自分らしくあるべきですが、それは各々が若さの特権で模索すべきものであり、あらかじめ大人が用意した場所に甘い言葉で誘導するのは、子供にとっての本当の自由とは違うことを大人は思い出して欲しいです。

B：情報過多というのもあるんですけど、子供達の場合やっぱスマホですよ。ROGD（Rapid Onset Gender Dysphoria：急速発症性性別違和）って突然性別違和を訴える子供達とスマホの普及率には相関関係があるとするデータもあります。スマホが市場に出回り始めた2007年あたりから完全に子供達に普及する2017年あたりまで、スマホ普及率とROGD爆増のグラフはシンクロしてるという。24時間友人と繋がれるスマホはROGDの集団感染的な側面を助けているだけでなく、犯罪者や危険行動への窓口でもありますから、親御さん達は心配だと思いますね。

K：専門的に研究している学者ではないので、一般論というか今までの常識から考えることしかできないのですが、学校教育で小学生低学年にマスターベーションやアナルセックスを教えるとか、友情と恋愛をミックスさせるような指導は必要ないと思います。同時に自分はCRT（Critical Race Theory、批判的人種理論 ※2）も問題視してますが、ある黒人がレイシズム撤廃への取り組みに40年以上もかかってきたのに、LGBTに関しては４～５年で一気に変わったと不思議がっていました。

※2 人種は生物学的特徴ではなく、有色人種を抑圧し搾取するために社会的に構築されたものとする知的運動。白人蔑視・自虐史観に繋がるとして米国で論争になっている。根底にマルクス主義がある。

B：一気にLGBTだトランスだ、ってなりましたもんね。その秘密がトランスジェンダーロビー団体のマニュアルにあると、The Spectator誌が記事にしているんですよ。

世界最大規模の法律事務所であるデントンズ法律事務所とトムソン・ロイター財団が作成してるマニュアル（※3）なんですが、世界各国の法律を網羅した上で政治家への圧力のかけ方や効果的な政策の通し方なんかを指導しているんです。その中にいかに合法的に子供達を親から引き離すかとか、邪魔になる親を処罰する法整備のあり方なんかが子細に綴られていると。トランスロビーには世界的に強力な後ろ盾がいくつもついている上に、元々子供達をターゲットにしているんですね。

※3 デントンズ法律事務所、トムソン・ロイター財団ともに、この文書は必ずしも彼らの見解を表すものではないと注記している。

2021.07